災害が起きたとき、電気の復旧にはどのくらいの時間が必要でしょう。
1995年に発生した阪神淡路大震災では、関西電力管内の停電約260万戸のうち、9割以上が約3日で復旧しました。電気復旧完了とされたのは、地震発生から6日後でした。2011年に発生した東日本大震災では、地震の直撃を受けた東北電力管内で440万戸の停電が発生し、復旧率が5割に達したのが30時間後、8割が復旧するまでに3日以上を要しました。
近い将来に発生するとされている大規模災害は、東海地震、首都直下型地震など多数あります。地震発生直後、東海地震では約150万戸、首都直下型地震では約160万戸が停電すると予想されています。
最低でも３日間、電力停止を想定した備えが必要です。
ハイブリッド式非常用小型発電機「HYB5500L」
岩手県上閉伊郡に本社がある株式会社山岸産業が提供するハイブリッド式非常用小型発電機「HYB5500L」は、ＬＰガスとガソリンが使用できるハイブリッド発電機です。
東日本大震災では、ライフラインの復旧、非常時のエネルギー確保などさまざまな問題に直面しました。
特に、電力確保は大きな問題でしたが、ガソリンや軽油を燃料とする発電機は深刻な燃料不足により、稼働させることができず、充分に電力を確保することができませんでした。
HYB5500Lは、このような経験から新たに開発されました。
HYB5500Lの燃料には利便性が高いＬＰガスを採用、さらにガソリンも使用できるハイブリッド式としました。
ＬＰガス使用の場合、一般家庭に設置されている50kgボンベ2本で、約60時間分稼働させることができるので、非常時の電源確保に大いに役立ちます。
従来のＬＰガス発電機（0.8~0.9kVA）では、限られた製品にしか利用できませんでしたが、HYB5500Lは定格出力5.0kVAなので電気機器を同時に使用できますので、オフィスの大部分の電気をカバーします。
介護施設では、真っ暗な状況に混乱したり、体調を崩す方も少なくないので、施設内の廊下やトイレ、食堂などの照明用として導入。
東日本大震災以降、データセンターや工場では、非常時の電源を心配し、BCP（事業継続計画）の見直しを実施、発電機を導入するケースが増えています。
LPガスは腐食の心配がほとんど無いため、一ヶ月程度で腐食することのあるガソリンと違って、長期保存後の再始動も基本的に可能、まさに非常用向けです。
NHKニュース おはよう日本「被災の経験から生まれた新製品」、日本経済新聞「ハイブリッド式小型発電機 被災企業が改良機 大槌町の山岸産業」など、被災地から生まれた非常用発電機に注目が集まっています。
ハイブリット発電機に関するお問い合わせは、同製品販売代理店の合同会社ナチュラルinfo@natural-nori.comまで直接、お問い合わせ頂くと便利です。