介護事業を経営するにあたって経営者の方は、やはり専門的な部分についてはスタッフに任せることとしても、最低限認知症の種類やその特徴などについては覚えておかなくてはなりません。しかし介護事業を展開するにあたり、今さら人に聞けないというような状況におられる方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで今回はおさらいという形で、今更聞けない認知症の種類とその特徴についておさらいしていきましょう。
認知症は１つにあらず
一口に認知症と言っても、先ほども述べた通り様々な種類があり、また様々な原因があります。
そしてこれらの種類がもとで様々な症状が発症することになるわけですから、介護者たる介護事業者はこの辺りについてきちんと1人1人の症状を認識し、介護にあたることになります。
Ⅰ アルツハイマー型認知症
脳全体の委縮がみられます。特徴としてはゆるやかに坂を下るように症状は進みます。発病してから末期に至るまでの目安としては10年程度ですが、最近は抗認知症薬などの効果で、延びる傾向にあるのですが、認知症の症状は不可逆的であり（元に戻ることは今の医学ではできないこと。）後ほど述べる治る認知症もあり（可逆性…根治できる）これは単に寿命が延びるということだけではなく、家族の介護も延びることを意味するので、すべてを歓迎できないと介護者の立場からいうと思えるのではないでしょうか。
認知症のおおよそ60％がアルツハイマー型認知症です。
Ⅱ 脳血管性認知症
脳梗塞、脳出血、くも膜下出血、いわゆる脳卒中が原因で血管が詰まったり、出血したりすることにより、脳に血流が流れなくなります。その脳の部分が後遺症として残り認知症に至ります。これも、根治はできない不可逆的です。後遺症とは、脳のどの部分が詰まったり、出血したりするかで様々です。左麻痺の方が認知症の後遺症が残ることが多いでする。20％が脳血管認知症です。
Ⅲ レビー小体型認知症
比較的にゆっくりと進行しますが、アルツハイマー型認知症よりは進行のスピードは速いこともあります。レビー小体型認知症は通常の中核症状とさらに、パーキンソン症状（動作緩慢、すり足歩行など）と幻視が出現します。そのためパーキンソン病の中にはレビー小体型認知症の人がいるのではないかと言われています。
Ⅳ 前頭葉側頭葉型認知症
文字通り脳の前方と両側の部分が脳委縮します。比較的速く進行します。前頭葉は知的部分を司っているので、その部分が委縮するため性格変容が顕著です。
以上が認知症の種類です。
このいずれかの症状が見られる場合には、出来る限り早期に気づくということが重要なポイントとなります。
これはもちろん家族の方もそうですし、我々介護事業者も同様です。
この気づきが遅れてしまうと、気づいた時には進行が進んでしまっているケースというのも多く見られるのです。
また最初のうちは症状や特徴がとても軽微なものであることが多く、プロである介護者が見ていても意外と見過ごしてしまいやすい、という特徴もありますのでここは留意しておきたいところです。
例えばアルツハイマー型認知症の場合、初期症状として物忘れが一番目立ちます。行ったこと、したことを忘れることが多くなります。（食事を摂ったことを忘れるなど）
記憶障害にとどまらず、総合的に判断をしたり、旅行の計画をたてたり、会議の準備などの通常なんでもないことが行えなくなるのです。この段階で治療につながっていれば進行は遅らせることもできるのです。
その他の認知症
しかし、治る（根治できる）認知症もあります。
それは、甲状腺異常、ビタミンB欠乏、慢性硬膜下出血、正常圧水頭症などは適切な治療・手術を受ければ根治します。
また場合によっては認知症と同様に、うつ症状を発症することもあります。
これは老人性うつなどに大別されることになるわけですが、こちらについてはきちんと専門の医師に診てもらう必要があります。
出来る限り早期に医師の診察を受けさせることが何よりも重要な課題となります。
また施設に入居している状況でこのような症状が出てきた場合には、ご家族様と連携を取った上で出来る限り病院に受診することが結果的にご家族様の、そしてご本人様のためになることでもあるわけです。
このように認知症状は様々です。ご家族からすれば、病院に連れていくのも一苦労でしょう。更に認知症と診断されても薬では治らないので、路頭に迷うこともあるでしょう。
そのため家族だけで抱えず、家族会など同じ共有の人たちと交流を持ち、愚痴や成功例などを聞きながら対応するというのが、ご家族様が最初に出来ることとなります。
後は介護サービスなどの利用をして、誰かに話を聞いてもらえる環境作りを勧奨します。
認知症にとって環境の変化は避けたいですが、家族の環境の変化は大切だと思います。
2025年、団塊の世代が75歳以上に
このように認知症の症状には様々なものがあり、ケースバイケースでの対応が必要となってくることから、今後益々、介護事業という部分では需要が増加することが見込まれます。また今後団塊の世代と呼ばれる世代の方々が、75歳以上になる2025年がやってきます。
この2025年に向けて、高齢者の生活を医療や介護、そして地域又は行政がそれぞれ連携することで支えていく「地域包括ケアシステム」というものの構築が現在進められているところでもあります。
介護者たる介護事業者についてもこの地域包括ケアシステムの一員であることを早期に認識し、そして他職種連携という重要課題について理解する必要があります。
そこで今回、地域包括ケアシステム及び医療や介護の多職種連携という部分について理解するためのDVDとワークブックを作成いたしました。
主にこちらのワークブックやDVDについては現役看護師や地域で活動するケアマネージャーなどに向けたものとなっていますが、もちろん地域包括ケアシステムの中にいる介護者の方もご利用いただけるような内容となっています。